2016.02.18

社員の一体感醸成を狙う社内イベント(行事)増加

一体感醸成を狙う社内イベント

銀座に本店を構える百貨店大手の松屋が、今年の6月、社内運動会を行うことが分かりました。これは、1996年以来、20年ぶりの復活となります。企業の社内イベントをサポートしている株式会社JTBモチベーションズによると、近年、リアルなコミュニケーションの場として、社内イベントを開催したいと考える企業からの依頼が増加傾向にあるといいます。

松屋と同じく、百貨店大手の三越伊勢丹ホールディングスでも、2008年に三越と伊勢丹の統合後初めての社内運動会が行われ、グループ各社の社員3000名が両国国技館に集まりました。運動会では、綱引きやリレーなどのグループ競技が中心に行われ、社員同士のコミュニケーションを図るきっかけとなりました。また、金融業界でも、みずほファイナンシャルグループ、三菱UFJフィナンシャル・グループなどの大手企業が、近年、運動会を開催しており、業界を問わず、大企業を中心に社内イベントが活発になってきています。

近年IT化の進歩や、事業の細分化で他部署と触れ合う機会が少なかったり、無い企業が増えてきています。企業側は、社内イベントを行うことで、社員にリアルなコミュニケーションの場を提供し、社員の一体感醸成を狙う考えです。

【スタピ編集部よりコメント】
大手企業では、グループ会社も多くあるので、社員が一同に集まることもそうそうありません。しかし、このような社内イベントが開催されることで、社内間でのコミュニケーションが活発になり、今までに繋がりがなかった部署間で何か新たなアイデアが生まれることもあります。近年、仕事とプライベートを分けて考える人が増えていますが、こういった社内イベントへの参加が仕事の向上になり、プライベートの向上にもつながっていくかもしれません。従業員の職場環境の向上は、従業員や企業に好循環を生み出す可能性がありそうです。

 

社内イベント(行事)の必要性

近年、新しく入ってくる新入社員や若い層の中で社内イベントや行事は「余計なもの」として捉えられる傾向がありました。これは、仕事とプライベートを分けて考える社員が多くなった傾向によるものです。

ただ、現在では以下のことから社内行事の必要性も求められています。

  • 社内コミュニケーションが減少
  • 企業への帰属性
  • 社員の連帯意識の低下

パソコン企業の出需品となり、社内コミュニケーションが低下し、さらには細分化された部署やセクションとの連携もなくなっている企業が多く、人間関係が悪化するケースまで問題視されています。

さらに、社員の連帯意識の向上や、その会社に所属をしている意識を高めるためにも社内イベントは必要だという声も多く主に、今回のニュースである運動会や社内旅行、新年会・忘年会なども積極的に取り入れている企業も増加しています。

企画を社員に行わせることで自由度が高いイベントが開催で、モチベーションの増加も狙うことができます。会社設立後に社員を雇用する方は、連帯意識やモチベーション維持の為に、社内イベントをスケジュール化しても良いのではないでしょうか。

 

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